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  • Aug 31, 2016

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ブランド向け 海外Eコマースに関する7つの最新トレンド

北米ではオンラインショップの利用者が2010年の51%から2016年には76%と増加している。それに伴いEコマース市場も拡大しており、今までにはなかった新しいサービスや考え方が生まれている。今回は海外の最新Eコマース事情について7つのトピックに分けて紹介していきたい。

2011-2016年の米国におけるEコマース売り上げ推移
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1. 複数のデバイス対応のサイト構築

スマホやタブレットの普及により、購入者は文字通りどこでもいつでもショッピングができる時代になった。仕事でデスクトップPCに向かっている時にこっそりAmazonで本を買うのかもしれないし、通勤中に歩きながらスマホでオークション商品を落とすのかもしれないし、寝る前にベットでタブレットを使ってFacebookをなんとなく見ている時に気に入った洋服を買うのかもしれない。購入者の習慣や商品カテゴリーによって、商品を買うデバイスとタイミングというのは全く違うのである。

また、複数のデバイスを使ってオンラインで商品を購入する人は、1つのデバイスしか使わない人と比べて、3倍以上のお金をオンラインショッピングに使うというデータも出ている。だからEコマースを行う上で、それぞれのデバイスの大きさや使い勝手に合わせて、HPをカスタマイズして作成する会社が北米では増えてきている。

スマホサイトの構築にはデスクトップPC向けのサイト構築と同等またはそれ以上に作り込んでいる

その中でも特に注目されているのはスマホである。2015年の段階でEコマースに占めるスマホのシェアは40%を超えており、2017年には70%を超えるとも予想されている。だからスマホサイトの構築にはデスクトップPC向けのサイト構築と同等またはそれ以上に作り込んでいるのだ。

一時期日本でもレスポンシブルウェブデザインなどといった言葉が流行ったが、ただスマホでも見れるサイトを作るだけでなく、スマホのサイト構築において使い勝手と見栄えをよくするために、共通UIを導入してできるだけユーザーがスムーズにHPを見れるようにしたり、ユーザー心理の深い理解をした上でUXやCXに力を入れたりする必要があるのだ。

参考:モバイル向けUI/UXデザイン10のポイント

他にも、年末や感謝祭などの購入増加が見込める大きなイベントの日には、実際の店舗での販売と同じくらいEコマースサイトでもキャンペーンなどで力を入れて販売するのが一般的になりつつある。
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2. 店舗内での最新Tech技術の活用

実在する店舗に最新のTech技術を積極的に導入する企業も増えてきている。いわゆるオンラインとオフラインの融合である。よく店舗のデジタル化でイメージするのが、紙のポスターを液晶ディスプレイでの表示に切り替えたりだとか、店舗内にタブレットを置いて、どんな商品が置いてあるのか一覧できるようなサービスではないか。しかしこちらの多くの小売業界はTech系カンパニーと提携してもう少し進んだサービスを提供しようとしている。

Interactive Fitting Room

例えばRalph Laurenは創業6ヶ月のスタートアップであるOak Labsの技術を活用して、一部の店舗にInteractive Fitting Roomというものを導入した。お客さんが気に入った服を見つけてそれをこの試着室に持ち込むと、RFIDのチップが反応してどの洋服を持ち込んだか自動で見分け、持ち込んだ洋服は全てミラーに反映される。

他のサイズや色、それに合う他の洋服などはワンクリックで表示される。外国人観光客向けに複数言語にも対応させてある。他のサイズのリクエストボタンを押すと、すぐに店員が持っている端末にその情報が送られ、店員は送られてきた洋服の在庫の位置情報を確認できそれを持ってくる。

お客さんが他のお店の洋服とも比べたいからと取り置きしておく場合にも、取り置きする洋服の情報が携帯に送られ、店側もお客さんの連絡先を入手できるというサービスだ。他にもいくつかのアパレルショップがこの技術を導入しており、今後は更に技術が進んでバーチャルアウトフィットなど映画のような世界が実現するかもしれない。
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Beacon

最近あらゆる分野で注目を集めているBeaconであるが小売店での活用も広がっている。使い方はいろいろあるが、たとえば販売している商品にbeaconを取り付けることで、小売店は顧客の購入パターンについて理解することができる。また、お客さんがお店に入ったタイミングでBeaconがシグナルを受けて、プロモーションをスマホに送ることもできる。

アメリカの小売大手のMacy’sは実際店舗にBeaconを導入しているが、Beaconを活用して商品の配置や空間を有効活用することを店舗戦略の中心に据えている。

小売店は$2.5B(約2500億円)を5年以内にIoTに投資する見込みと言われており、そのほとんどはRFIDかBeaconへの投資であると想定されている。IOTは今後更に注目されていく分野である。
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3. ソーシャルメディアの活用

ソーシャルメディアは会社に興味を持った期待客を本当の客に変えることができ、ブランドを広める重要なツールである。実際にソーシャルメディアを空き時間に見ている人は多く、それを上手く活用すればいつでも顧客と繋がることができる。

チャンネル別訪問時間
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最近ではソーシャルメディアを利用したEコマースが増えてきているので、ソーシャルメディア側もEコマースへの配慮がされるようになってきている。例えばPinterest、Twitter、Fsacebookはソーシャルメディア上から直接から商品を売れるようにすると発表している。実際にShopifyやBigcommerceなどのプラットフォームもFacebook経由での販売ができるようなサイト構築をサポートしている。

参考:Facebookを使ったeコマース – fコマースの可能性を感じさせる統計

ソーシャルメディアの中でもEコマースの観点から一番利用されているのはFacebookである。実際に世界のソーシャルメディア売上の64%はFacebookである。Facebook以外でEコマースとしての利用価値が高いサイトとして注目されているのがPinterestとPolyvoreだ。

実際に93%のPinterestユーザーは6ヶ月以内にオンラインショッピングをしており、Eコマースに対する意識は高い。PolyvoreはファッションSNSで伸びてきており、平均購入単価はソーシャルメディアの中で一番高いのが特徴だ。

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4. 魅力的なコンテンツの作成

Smart Insightsによれば”コンテンツ”が2015年の最も重要な商業トレンドになっている。商品そのものはもはやスターではなくウェブビジネス全体を構成する要素の1つにすぎないと考え方を変えるべきである。

商品購入後にも単純にチェックアウトするのではなく、ブランドのプラットフォームに誘導し自社のコンテントを見せる会社が増えてきている。

ブランドマネージャーは自分たちの提供している商品やサービスを伝えるストーリーを考えるべきである。それによりユーザーは深くブランドを理解できるようになり、長期的にブランドのことを好きになってもらえる。

商品そのものはもはやスターではなくウェブビジネス全体を構成する要素の1つにすぎないと考え方を変えるべきである

商品に関する情報の質と深さはコンバージョン率を左右する重要な情報であると同時に、商品の説明内容をより完全に書くことはSEOの観点からも大切である。実際に81%の消費者は実際に商品を買う前にネットで商品や店を調べる。だから持っている商品を全てネットに公開しないことは潜在売上を逃すことになりかねないのだ。

例えば”Esty”は雑貨のマーケットプレイスであるが、ただ売りたい人と買いたい人をつなげるだけでなく、雑貨の作成者とDIYプロジェクトのコンテンツをブログで載せている。それによりただのEコマースサイトでなくなり、購入者や自分の商品をそこで売りたい可能性のある作成者などを惹きつけている。

コスメのサブスクリプションコマースのBirchboxは、ブログを使ってどのように化粧をするかちょっとしたアドバイスをしており、コンテンツと商品販売をうまくミックスしたサイトの作りになっている。

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サイトを構成するものとして、文章だけでなく動画やスクリーンいっぱいの大きな画像などのコンテンツもとても重要である。顧客がよりビジュアル性が高く、インテラクティブなサイトに慣れてくるにつれて、ビデオは商品を伝える上での重要な財産になる。

特にスマホ向けビデオは近年注目を集めており、Eコマース動画のうちスマホからの視聴が占める割合は2013年の19%から2015年には25%まで伸びている。動画を上手く活用すれば、商品の内容を数分でわかりやすく伝えたり、あっと言わせるような画像でユーザーの印象に残らせることができる。

5. サポートチャット機能の活用

実際の店舗に入る時と違って、オンラインショップに入った時には誰も挨拶もしてくれない。サイズ、色、スタイルなどで質問があったとしても誰も来てくれない。クーポンがうまく使えなくても誰も助けてくれない。買った後にサイズが合わなかったりした時に初めて実際の人と話すことになる。

今まではオンラインショップのサポートチームは、ただ座って顧客からの質問を待っているだけであった。しかし今ではそれも変わってきている。ただ座って待つだけではなく、ポップアップを出したり、チャットモジュールを出したり、他の顧客を惹きつけるツールを使ってたりして、購入を決める前の段階から顧客に営業をかけている。

ライブチャットを導入したところ、半分以上のチャットは売上に結びついた

例えばShinolaという時計のコマースサイトはライブチャットを設置していて質問などがあったらすぐに対応してくれる。また商品ページもかなり詳細に作り込まれている。アパレルの”American Eagle”はターゲット層が15-25才であり、スマホ世代をもろに対象にしている。実際にモバイルサイトにライブチャットを導入したところ、半分以上のチャットは売上に結びついたそうだ。

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6. 即日配送 / 店頭受け取り

今では当たり前になっている翌日配送や即日配送であるが、サービスによっては数時間で届けるというものまである。Amazonに代表されるように、どの会社も配送スピードについてはしのぎを削っている。

商品の受け取りを早くするという観点から言えば、最近ではオンラインで購入して店頭で受け取るサービスを行う会社も増えている。そうすることで、店舗に来た際に他の商品も見て一緒に買うことで売上が上がったり、サイズが違ったらその場で交換できるので返品率が下がったり、送料がかからなくなるなどのメリットも生まれる。

例えばオンンライン子供服小売のSouris-Miniはこのサービスを始めたところ、40%の人がオンラインで商品を買って店舗で受け取ることを選んでいるとのことだ。

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7.支払い方法の多様化

オンラインでの支払い方法として、クレジットカードのみを受け付けるのではなく、デビットカード、PayPal、スマホでの支払い、Apple PayやBitCoinなど支払い方法を多様化させて、最後の最後で顧客を逃がさないようにしている。

支払い方法に関してはクーポンの活用も重要である。店舗ではポイントカードやクーポンなど配布するのに、モバイルになると何も特典を出さないサイトが多い。

一方、成功例としてStarbucksでは” loyalty and mobile payments program”を行い、スタバに行って何かを買うとアプリに星が蓄積されていきそれが12個になると好きな飲み物と交換できるプログラムを導入。それにより$8M(約8億円)を毎月モバイルのみで売り上げており、今でもモバイル売上は増加傾向にある。

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