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    Brandon K. Hill

    CEO of btrax, Inc

    CEO of btrax, Inc - Design Mentor to Startup Weekend - Contributor to TechCrunch Japan - Guest Speaker at UC Berkeley Asia Business Conference - Guest Speaker at Social Media Week Tokyo - Guest Speaker at 500Startups Japan Day

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  • Aug 21, 2014

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モバイルに関連する12の最新市場トレンド

デジタルマーケティングをはじめめとして、インターネットを活用したビジネス展開において最も重要なチャンネルとなったモバイル。2007年のiPhoneの発表を期に、市場に大きな変化が訪れた。そして、それから7年経った今でも、状況は日々めまぐるしく変貌している。これから企業の展開においては必ずメインストリームとなるモバイルチャンネルに関する最新情報をまとめてみた。

1. スマホの利用時間の87%、iPadの利用時間の76%がアプリ利用に費やされる

使い易さやエクスペリエンス面を考えると、ハイブリッドアプリやHTML5をベースとしたWebアプリと比べると、モバイルユーザー向けには、まだまだダウンロード型のネイティブ型アプリが人気である。

2. Android端末の数や種類が膨大

AppleのiOSを搭載した端末は、異なるバージョンのiPhoneやiPadにとどまっているのに対し、Android端末はメーカー、種類、画面サイズ、バージョンなどが千差万別である。米国OpenSignal社が調べた所によると、2014年現在で実に18,796の異なるAndroidデバイスが市場に存在するという。その中でも約43%がサムソンのモデルであり、人気AndroidデバイスTop13のうち、実に12がサムソンのモデルであることからも分かる通り、Android端末はサムソンの独り勝ちの様相を呈している。

Androidデバイスマップ
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3. ユーザーに与えるエクスペリエンスはコンテキストに合わせて最適化する

モバイルアプリのUXをデザインする際には、そのアプリの種類やデバイスに会わせるよりも、利用シーンやコンテンツ、ニーズに合わせて最も最適な利用体験を設計する方が良い。例えば店舗の中で使うアプリと店舗の外で使うアプリには異なるエクスペリエンスを提供する必要がある。従って、似たようなアプリでも、ターゲットとする利用シーンが異なる場合は、異なるエクスペリエンスを設計する必要がある。

4. ユーザーに対して正しいエクスペリエンスが企業のブランディングに繋がる

テクノロジー面からよりも、マーケティングやブランディングの側面から、企業として、顧客に対して最適なデジタルエクスペリエンスを届ける事が企業価値の向上につながる。Uber, Starbucks, Amazonなどの会社は既にアプリを通したブランディングを実施している

5. ビジネスのシーンにおけるモバイルアプリの利用が加速している

一般消費者向けのアプリに加え、BtoB向けアプリもどんどん増え始め、仕事でモバイルアプリを利用する事も多い。場所と時間に拘束されないモバイルアプリは新たなワークスタイルにマッチしている。実際にアメリカでは、82%のユーザーが7つ以上のモバイルアプリを仕事で活用している。

6. ウェアラブルデバイスの普及にはもう少し時間を要する

一部のマニアの間では話題になっているが、セキュリティーやプライバシーの問題がクリアされないうちは、Google Glassやスマートウォッチに代表される様なウェアラブルデバイスが一般消費者に普及するには時間を要する見込み。デバイス自体とインフラが熟成し、消費者向けの実用性が始まるまでには、もう少し時間がかかりそう。

7. Webに先駆け、Emailがモバイルファーストになる

多くのユーザーが既に最初にEmailメッセージを開く際にモバイルデバイスを利用しているl。PCは既に二度目以降のメール確認用に使われる事が多い。その一方で、メルマガやランディングページ等、Emailを利用したマーケティングコンテンツはまだまだモバイルに最適化されていないのが実情である。

8. モバイルを利用した020マーケティングがiBeaconの出現で次の次元へ

テクノロジーの進化により、ユーザーの動きをより詳細に獲得する事が可能になる。それにより、実店舗店舗がモバイルを通じたO2O型デジタルマーケティングを実施する事が出来る様になってくる。例えば、店舗内で利用する事が出来るアプリを活用して顧客の存在位置に合わせたオファーを届ける等。このフィールドで注目のスタートアップとしては、Knock.io, Euclidなどが挙げられる。

9. データの活用とセキュリティが重要になる

無料サービスを利用する為に多くのユーザーが個人情報をアプリ側に提供している。その一方で、個人情報の扱いや利用に関しての法律は、それぞれの地域や国に異なるため、アプリの世界展開を行う場合は、それぞれのダウンロードされる国におけるプライバシーやセキュリティーに関しての規約を理解しておく必要がある。

10. モバイル広告は少数のビッグプレイヤーが独占

多くの企業がモバイル広告に関して遅れを取る中で、GoogleやFacebookがいち早く大きなシェアを獲得した。例えば、モバイル向け元々はモバイル経由の収益がほとんど無かったFacebookが2013年には、広告収益の約40%をモバイルから得る様になった。

11. モバイルペイメントの幕開け

SquareやUberなどのサービスを初めとしたモバイル端末を利用して支払いを行うシーンが増えて来ている。その流れにあわせ、今後は米国コムスコアが提言する、モバイル利用における3M (モバイルコマース、モバイルリテール、モバイルペイメント) の発達がめざましい。今後は多くの企業がユーザーに対して、スマホアプリ経由の支払いオプションの提供が必要になるであろう。

12. これからのモバイル市場にはスマホにIoTデバイスが追加される

米国Cisco社のエクゼクティブ、ジョン・チェンバース氏によれば、各種デバイスがインターネットに接続する、いわゆる ”もののインターネット (IoT)” 市場希望は、向こう数年間で19兆ドル規模までふくれあがる見込みがあると予想されている。スマホやタブレットに加え、異なる様々なデバイスがインターネットに繋がる事により、デバイスの有効活用が可能になる事で、コストの節約、新規収益モデルの確立、そしてよりよい顧客体験が実現可能になる。実際にスペインのバルセロナ市では、公共の水道パイプにセンサーを設置し、水道の有効利用を行った事で、年間おおよそ31億ドルの経費節減に繋げた事例もある。

 

筆者: Brandon K. Hill / CEO, btrax, Inc.

photo by European Parliament

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